インプラント治療に適用される保険の種類は?適用条件も紹介

インプラント治療に適用される保険の種類は?適用条件も紹介

インプラント治療を検討されている方のなかには、少しでも治療費の負担を抑えたいとお考えの方もいらっしゃるでしょう。インプラント治療にかかる費用の負担を減らすためには、保険が適用される条件を把握しておくことが大切です。

本記事では、インプラント治療において保険が適用される条件や、治療費の負担を抑える方法などを紹介します。インプラント治療に保険が適用される条件を知りたいとお考えの方は、ぜひご覧ください。

インプラント治療は保険が適用されるのか

結論から申し上げますと、インプラント治療は、基本的に保険が適用されません。入れ歯やブリッジ治療の場合は保険が適用されるのにもかかわらず、なぜインプラントには適用されないのでしょうか?まずは、治療に保険が適用される「保険診療」と、保険が適用されない「自由診療」の違いを解説します。

保険診療とは

保険診療とは、健康保険に加入している人が受けられる、公的医療保険制度の対象となっている診療のことで、いわゆる保険が適用される診療のことです。医療機関を受診する際に、保険証を提示することで、治療にかかった金額の自己負担額を3割に抑えられます。また、異なる医療機関を受診した場合であっても、それぞれの病気に対して診療報酬点数と治療方法が定められているため、全国どこで治療を受けても負担額が変わりません。

歯科治療においては、虫歯や歯周病、入れ歯、ブリッジ治療など、必要最低限の健康を維持するための治療には保険が適用されます。

自由診療とは

自由診療とは、厚生労働省の承認を受けていない治療や薬を使う場合など、保険が適用されない診療のことです。たとえば、日本ではまだ承認されていない治療を受ける場合や、美容を目的とした治療を受ける場合などは、自由診療に該当します。なお、保険診療と異なり、自由診療は医療機関が治療費を自由に決められるため、治療内容や費用の制限がなく、治療費は患者の全額負担です。

また、虫歯の治療に使う詰め物を、審美性の高いセラミック製にした場合や、高度な技術を必要とするインプラント治療を受ける場合なども自由診療に該当します。

インプラント治療において保険が適用される条件

インプラント治療において保険が適用される条件

インプラント治療は基本的に保険が適用されませんが、治療を受ける理由によっては、保険が適用される場合があります。ここからは、インプラント治療に保険が適用される条件を紹介します。

条件①先天的理由による条件

生まれつき顎の骨の3分の1以上が欠損していたり、顎の骨が変形していたりといった先天性の疾患を持つ場合は、インプラント治療に保険が適用される可能性があります。なぜなら、顎の骨が不安定な状態である場合、入れ歯やブリッジでは安定せず、装着が難しいことがあるためです。ただし、このような先天的な理由において、保険が適用されるための基準は細かく定められているため、保険が適用されるケースはあまり多くありません。

また、2020年4月より、生まれつき永久歯が生えてこない「先天性欠損歯」が6本以上ある場合や、先天性欠損歯が連続して4本以上ある場合にも保険診療が可能となりました。理由としては、入れ歯やブリッジは欠損した歯の隣の歯を支えにして義歯を装着する治療方法であるため、歯が欠損している場合、インプラントでなければ治療ができないからです。さらに、先天性欠損歯は治療を若いうちに行わなければならないため、入れ歯やブリッジといった健康な歯を犠牲にする治療方法は避けたほうがよい、ということも理由の1つです。

こちらも顎の骨の欠損と同様に、保険適用の判断基準が厳しく定められているため、自由診療になる可能性があるということも覚えておきましょう。

条件②後天的理由による条件

腫瘍や顎骨骨髄炎などの病気により、顎の骨の3分の1以上が欠損している場合や、第三者による事故で顎の骨を欠損した場合なども、保険が適用されることがあります。理由は先天性の顎の欠損と同様に、入れ歯やブリッジでは歯を安定させることが難しい場合があり、インプラントでなければ治療が難しい場合があるためです。

ただし、保険が適用されるためには設定されている基準を満たす必要があるため、必ずしも保険が適用されるわけではないという点は覚えておきましょう。

インプラントに生命保険は使用できる?

インプラント治療に保険が適用されなかった場合、生命保険であれば使用できるのでしょうか?結論から申し上げますと、残念ながら、生命保険の対象にインプラント治療は含まれていません。

生命保険は「医科診療報酬点数表」とよばれる、保険診療の対価として医療機関へ支払われる診療報酬の一覧表に書かれた治療費に対して支払われます。インプラント治療はこの一覧表に含まれていないため、生命保険がどのような内容であったとしても、保険金は支払われません。

また、「先進医療特約」つきの生命保険にも、インプラント治療は含まれません。「先進医療特約」は自由診療のなかでも、先進医療に対して支払われますが、インプラント治療は2012年4月以降に先進医療の対象外となったためです。

インプラントの治療費の負担を減らすには

少しでもインプラント治療にかかる費用の負担を減らすためにはどうしたらよいのでしょうか?ここからは、保険適用以外の方法で、治療費の負担を抑えるために押さえておきたい方法を2点紹介します。

方法①医療費控除を利用する

医療費控除とは、毎年1/1から12/31までの1年間に支払った医療費が一定の金額を超えた場合、所得に応じて計算した金額を還付金として受け取ることができる制度のことです。この医療費控除の制度を利用すれば、支払ったインプラント治療費の一部が還付される可能性があります。ただし、この制度を利用するには、インプラント治療を受けた翌年に自分で確定申告を行う必要がありますので、注意しましょう。

また、インプラント治療を受けた年にほかの治療も受けたという場合は、治療費をすべてまとめてから申告することが可能です。

インプラントの医療費控除を確定申告で申請する方法とは?」の記事でも、医療費控除について詳しく紹介しております。

条件②後天的理由による条件

インプラントの治療費を抑える方法として、高額療養費制度を利用するという手段もあります。高額療養費制度とは、一か月のあいだに医療機関へ支払った金額が一定の金額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度のことです。また、インプラント治療以外にも、同じ月に医療機関で治療を受けた場合は、支払った治療費をすべて合算して申請することが可能です。

高額療養費制度の上限金額は、年齢や所得により変わります。具体的な金額は厚生労働省のホームページで確認が可能です。

インプラント治療に保険が適用される条件を把握しておこう

いかがでしたでしょうか。

インプラント治療は保険が適用されないため、自由診療に該当します。ただし、先天性の疾患や事故により顎の骨が大幅に欠損しているなど、国が定めた基準を満たしていれば、保険が適用される場合もあります。また、生命保険に加入している場合であっても、インプラント治療は支払いの対象外であるため、覚えておきましょう。

保険適用以外の方法でインプラント治療にかかる費用の負担を減らすためには、医療費控除や高額療養費制度などの利用を検討してみましょう。

秋元歯科では、患者様の健康状態に寄り添った治療方法をご提案いたします。インプラント治療は専門のドクターが対応するため、お気軽にご相談ください。

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